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破壊的イノベーショ ンのマネージメント：事例研究

On  Managing Disruptive Technological Change: A Case Study

池田光穂

イノベーションのジレンマ : 技術革新が巨大企業を滅ぼすとき / クレイトン・クリステンセン著 ; 伊豆原弓訳, 東京 : 翔泳社 , 2001の第10章の読書ノートです。

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 第10章　破壊的イノベーションのマネ ジメント（事例研究）
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※この章では、破壊的イノベーションに 直面したときにマネージャが成功する方法を示す。
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 技術が破壊的かどうかはどうやって知る か
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 電気自動車の市場はどこに
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 潜在市場——推測
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 電気自動車を販売している自動車メー カーの現状
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 われわれの製品、技術、販売戦略をどう すべきか
技術的イノベーションの製品開発
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 破壊的イノベーションの技術戦略
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 破壊的イノベーションの販売戦略
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 破壊的イノベーションに最も適した組織とは
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 独立組織のスピンオフ
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●破壊的イノベーションとEV

自動車
 「自動車業界では、コネクテッド（Connected）、自動運転（Autonomous）、シェアード＆サービス（Shared & Service）、電動化（Electric)の 頭文字をとった「CASE」と称する技術革新への対応を迫られている。グローバルでの新車需要が伸び悩むなか、高水準の研究開発投 資が負担となるうえ、AIの開発等ではIT企業との提携も不可欠となっている。大きな技術転換を機に、既存の自動車メーカー以外の企 業が参入してくる動きもあり、既存の自動車メーカーのポジションを脅かす可能性がある。」
自動車部品
 「自動車業界で生じているCASEの潮 流により、大きなダメージを受ける部品メーカーが出てくる可能性がある。電動車の普及によりエン ジン回りのビジネスが消滅する可能性、新技術のコストが増大するなか、大手メーカーへビジネスが集中する可能性、シェアリングによ り自動車保有台数が減少する可能性等、さまざまなリスクに対応していくことが求められる。高いグローバルシェアを有する企業や電 装化のトレンドを収益機会にできるような一部の企業を除くと、自動車メーカー以上に厳しい環境にさらされる可能性はあろう。」
石油精製
 「世界的に環境規制の強化が進んでいく なかで、自動車業界における電動化や車両軽量化の技術トレンドが強い逆風となる可能性が ある。低燃費技術の向上や電動車の普及にともなうガソリン需要の減少だけでなく、発電する段階においても地球温暖化対策への意 識がますます高まるとみられる。電源構成の見直しは必須のテーマとなり、太陽光発電、風水力発電、天然ガスの利用が促されるとと もに、脱化石燃料のトレンドがますます加速していく可能性がある。」
銀行
 「スマホの普及やIT技術の進化によ り、EC企業をはじめとする異業種企業が金融ビジネスに参入する動きが増加している。送金・決済 に始まり、クラウドファンディングや信用スコアリング等の技術を用いて、銀行の根幹をなす預貸ビジネスに参入する動きがみられる。 銀行のリテールビジネスは、1件当たりの取引金額が小さい割に、店舗や人員といった固定費負担が大きく、新たな企業への対応、あ るいは自らフィンテックを活用することによる新たなビジネスモデルの構築が必須となっている。」
保険
 「銀行に比べるとフィンテックの台頭に よる影響は小さいとみられるものの、ネット損保やネット生保との競合は継続していくと考えられる。 大手保険会社がネットビジネスに参入しても、既存ビジネスとネットビジネスがお互いに侵食しあう形となるため、持続的な成長モデル を構築しにくい点が指摘できる。また、損保分野では自動運転車の普及により、将来的に交通事故が減少することで、保険加入や保証 内容に大きな影響が生じる可能性もあろう。」
百貨店
 「百貨店業界売上高は1991年の約 12兆円をピークに、2019年は約6兆円と半分程度までに減少した。総人口が減少するなか、海外生産 による衣料品の低価格化や「ファスト・ファッション（安価で手軽、速いサイクルで衣料品を提供）」等のトレンドから、衣料品専門店等が 台頭。衣料品を含む百貨店売上高は全体として減少傾向にある。さらに、近年ではネット通販等のEコマースによる購入が定着し、消 費行動が変化するなかで、百貨店離れが鮮明になっている。」→実質的に絶望的か？
総合小売・スーパー
 「スーパー業界は右肩上がりの拡大期を 経て1999年以降は小幅の増減が続き、伸び悩む高原状態にある。GMS（総合スーパー）にお いて、雑貨や日用品はEコマースの影響を受けやすい一方、生鮮食料を中心とした食料品については相対的に影響を受けにくいとい える。ただ今後は、ドラッグストアとの競合や、さらなるEコマースのサービス進化により、スーパー業界における競争は厳しくなることが 予想される。」
複合機・プリンター
 「オフィス向け複合機は、モノクロから カラーへのシフト（主に新興国）等により需要堅調も、基本的には買い替え需要が中心の成熟市場 となっている。業界大手のリコーが、2008年に米国の大手事務機販売会社を買収したものの、18/3期に減損損失を計上する等、オフィ スでのペーパーレス化は打撃となっている。インクジェットプリンタ等も、トナー等の補給品で儲けるビジネスモデルが強みであったが、 インターネット販売による模倣品が代替品として出回っていることが課題となっている。」
カメラ
 「スマートフォン普及の影響により、デ ジタルカメラ市場は、コンパクトに加え、一眼市場も縮小傾向にある。業界首位のキヤノンは、一眼 の市場規模について、2019年の18年比15%減の880万台から、20年は750万台にまで減少する見通しを示す等、スマートフォンのアプリ と写真の連携を重視する消費者ニーズから、エントリーモデルの市場縮小は依然として止まっていない。カメラ業界では、プロやハイア マチュア向けに注力する等、高価格帯モデルを充実させている。」
製紙
 「国内の紙・板紙需要をみると、 2005年以降、新聞用紙や印刷・情報用紙の需要が減少傾向にある一方で、Eコマースの普及を背景に 段ボール、インバウンド需要や越境Eコマース等から衛生用紙（トイレットペーパー等）が堅調に推移。今後は、テレワーク等の進展から オフィスでのコピー需要はさらに減少することが予想される。個社別では、段ボール向けが主力のレンゴーや紙原料のパルプの外販を 進める王子ホールディングス等があるが、従来の製紙事業に依存する企業の多くは厳しい状況が続くとみられる。」
テレビ局
 「世界の広告費成長率の予測をみると、 デジタルが大きく伸びる一方で、新聞や雑誌が大幅マイナス、テレビはほぼ横ばいとなっている。 テレビ放送は他のメディアに比べ広告媒体として優れているといえるが、メディアの視聴時間についての調査では、インターネットが増 える一方で、20代の若者を中心にテレビの視聴時間は減少している。若者の「テレビ離れ」が中長期のトレンドとなるなか、テレビ放送 業界は厳しさが増すことが予想される。」

Copyleft, CC, Mitzub'ixi Quq Chi'j, 1997-2099

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