【改善提案内容】（案）

１．グローバル共生社会論（2011年）の教授内容を、応用人類学 （applied anthropology）、開発人類学（development anthropology）、公共人類学（public anthropology）の国内外の学部高学年から大学院修士（初年度）の教育水準を満たすものに準拠したものとする。

２．この学問領域を支えている文化人類学の研究教育領域における基本的事項の内容を理解し、各人がその概念を使って具体的に学問的議論ができ るように目標を掲げる。

３．このことを実現するために授業形式を、講義と演習（＝教材にもとづく学問的議論）を中心としたものに代えて、「グローバルコラボレーショ ンの理論と実践」の延長上にあるが、それよりもより専門性の高い水準に引き上げたものとし、同授業との性格の異なったものとする。

４．学内外からの招へい講師の担当分は、このための導入や話題提供者として位置づける。すなわち授業担当者（集団）が、今後とも授業の内容に 関するディシプリンにもとづく質の管理の責任があると位置づける。

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以上をまとめますと、「グローバル共生社会論」はCSCDの提供科目ですが、GLOCOL教員の文化人類学的基礎的資質を抜きにして運営をす ることが不可欠です。グローバルコラボレーションの理論と実践」の授業の基礎の上にありながら、より高い水準（とりわけ文化人類学）の教育を「グローバル 共生社会論」では教授するという方針（案）です。具体的には、自由課題研究というセクションをなくして、授業内で必要になる課題研究は、与えられた知識水 準を十全に満たしているか否かで判定されるデシプリン中心のものへと比重を動かします。

リンク

• 授業
• グローバル共生社会論（2010年）
• グローバル共生社会論（2009年）
• グローバル共生社会論・基礎用語集
  

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