On Principal of colaboration between private companies and
universities or higher research institutions
タプスコットとウィリアムズが『マクロウィキノミクス』のなかで「参加規制方のプラットフォーム作りに必要なもの」について、要件5原則をあげ ているが(タプスコットとウィリアムズ 2013:497-504)、この五原則は、企業と大学との協働にも通底するのであげてみよう。
1.オープン文化を創出する
2.参加型プラットフォームを構築する
3.対話と継続的な改善を促進する
4.公益の利益を保護する
5.産業界[全体]で共同行動をおこす組織をつくる
著者たちが、このような認識に到達したのは、大学および大学教育が次のような問題を抱えるようになったからである(出典「知の下克上がはじまる:大学よ、さようなら」)。
A.大学がコンテンツの独占や囲い込みをこれまでおこなってきたが、もはや限界に近づきつつある。
B.授業料が高く(米国の特殊事情だが日本の大学授業料もバカ高い)、学費を支えるローンや借款型の日本の奨学金(世界的には正確には「奨学 金」とは呼べないらしい)が限界まできている。
C.誰でも、どこからでもアクセスできる教育環境が、大学以外の機関やサイトで、そして近年では大学そのものが発信、提示するようになったこと
に現れている。
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Copyleft, CC, Mitzub'ixi Quq Chi'j, 1996-2099
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