「昨年（2010年—引用者）、オバマ大統領の科学技術担当補佐官ジョン・ホルドレン博士に会う機会を得た。カリフォルニア大学バークレー校や ハーバード大学で、新たな問題解決にむけた分野横断型教育組織をつくって成功したが、最優秀な学生が重要課題に呼応してくれたという。既成の学問の深化は 大切である。しかし、問題解決型のプログラムの創設なしに、社会が人類存続への課題に挑戦することは不可能であり、大学がその担い手となる学生にその教育 機会を与えないのは理不尽ですらある」（野依 2011:368）

「科学技術は文明の礎であるにもかかわらず、わが国では中長期のグランドデザインが描けていない......日本の科学界は高度な専門性を偏重し、社会への視点や、人間としての普遍的な価値巻をおざなりにしてきたのではないか？」（野依インタビュー 2017:8）。

「科学技術研究の本質に立ち返って『延命策』ではなく、ゼロベースからの『抜本改革』を目指してほしい。教育・研究への国費の投資は、未来にむけた『投資』であって、『コスト』に止まってはならないのです」（野依インタビュー 2017:8）。

「大学における伝統的な研究分野による縦割り教育・研究の弊害は深刻です」（野依インタビュー 2017:8）。

「近年、ゲノム編集研究や人工知能、量子コンピュータなどの台頭する分野で、日本が遅れをとったのは、この制度欠陥に原因があると考えていま す。国際的にみると『異形』と言わざるを得ないこうした大学院制度の抜本的改革なくしては、科学技術研究のみならず、国力の国際的地位の凋落は避けがたい でしょう」（野依インタビュー 2017:8）。

「学長は目標に応じた組織編制［ママ］権、人事権や予算執行権を行使すべきです。そのためには健全な経営基盤が不可欠で、学術責任者＝学長と経営責任者＝理事長を分けたほうがいい.....」（野依インタビュー 2017:8）。

「先ほど『共創』という言葉を使いましたが、高い目標を掲げる世界トップレベルの研究の多くは同質の人間を集めた“グループ”ではなく、異文 化・異分野の人たちを集めた多様性豊かな“チーム”から生まれます。みなさんはよく『All Japan』という言葉を使われますが、はっきりいってその言葉はもう古い（笑）」（野依インタビュー 2017:9）。

「大学院生の処遇は早急に改善しなければなりません。『大学院生無くして、科学論文なし』です。彼らが自立して教育・研究に従事できるように、すくなくとも月額20万円の給付金制度を整備していただきたい」（野依インタビュー 2017:9）。

「大切なことなのでもう一度言いますが、大学改革はゼロベースで考え直す、『生まれ変わる』ことが重要で、老体の延命策ではダメなのです」（野依インタビュー 2017:9）。

リンク

• 問題にもとづく学習／問題に基づく学修（PBL, Problem Based Learning）
• 大学教育のためのPBL入門
• プロジェクトにもとづく学習（Project-Based Learning, PBL, PjBL）
  

文献

• 野依良治『私の履歴書　事実は真実の敵なり』日本経済新聞出版社、2011年
• インタビュー記事「科学者は時代とどう向き合うのか？：野依良治」SciREX Quarterly, Pp.6-9 June, 2017.
  

その他の情報