実践人類学の構築

応用人類学とは、文化人類学の知識と方法論を駆使して、さまざまな社会活動の局面に介入（intervention）しようとする知的実践行為のことである。この場合の「応用」とは、国際的な開発援助の文脈で、おもに（先進国かあるいは先進国に援助された開発途上国の政府機関など）開発側の集団的でかつ学問的な実用的関わりをさす。したがって、応用人類学者は、開発の団体や組織（エージェント）に属し、またその職業倫理も、組織と開発対象への２つの領域（セクター）に対するものとなる。組織的な関わりよりも、研究者個人が、人類学と開発現象に関わることは、より個人の倫理的関与の側面を強調して、関与的人類学（engagement anthropology ）や公共人類学（public anthropology）と言われる。もちろん、応用人類学的な実践と、それらの人類学は深く関わることは言うまでもない。〔→出典：応用人類学〕

公共人類学とは、人類学の公共性についての具体的な検討を通して、たんに人類学の社会的活動における貢献を試みるだけでなく、人類学が社会の公共的な場において活用できる社会的条件について考察する学問である。公共人類学の誕生は、応用人類学（applied anthropology）を嚆矢として、人類学が現実の社会との関わりをもちはじめたり、あるいは、学問上の危害などに対する反省から生まれた。（→出典：公共人類学）

開発人類学（develpoment anthropology）とは、社会開発（social development）に関わる現象を文化人類学の立場からアプローチする学問をいう（→開発人類学）。

アクション・リサーチ（action resarch）あるいは唱道的アプローチ（advocacy approach）はプロジェクトを施行する側と住民（行政モデルではしばしばクライアントと呼ばれた）を明確に区別せず、住民の主体的な発展を促すために人類学者がプロジェクトに参画しながら調査を行なうというスタイルのことをさす（→出典：「関与＝介入する」）。

パブリック・エンゲージメント（Public Engagement）とは、市民、地域の非営利団体、企業、政府を結びつけ、人々の生活に影響を与える問題を解決する方法である。それは、複雑な公共問題に対処するための、非常に包括的な問題解決アプローチである。地域社会の全員がある問題の影響を受けている場合、全員がその問題の解決策を見つけることに参加しなければならない。このようにして、人々が共通の目標を達成するために協力し合うパートナーシップが形成される。パブリック・エンゲージメントの場合、誰もが集まって問題について話し合う。市民、地域団体、ビジネス・セクター、そして政府は、問題の解決策を見つけるために貢献する。それぞれのアイデアや意見を表明し、互いの意見に耳を傾け、何をすべきか、誰がそれを行うかを共に決める。パートナーたちが問題に対処するための計画を立てる際には、多くの対話、思考、学習が行われる。そして、全員が行動を起こす。

■Anthropology of Current World Issues（クイーンズランド大学［豪州］）

In World101x we look at the world using an anthropological lens in order to shed new perspectives on current world issues, from indigeneity to migration and material culture.

https://www.edx.org/course/anthropology-of-current-world-issues

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リンク

文献

SHERRY B. ORTNER, PRACTICING ENGAGED ANTHROPOLOGY.

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