ヘルスプロモーションにおけるコミュニケーションの位相:Communication Phases in Health Promotion

ヘルスプロモーションにおけるコミュニケーションの位相

Communication Phases in Health Promotion

☆３　ヘルスプロモーションにおけるコミュニケーションの位相

　1996年のWHOのある保健計画の関係者が作成した『ヘルスプロモーション用語集』ではヘルスコミュニケーションを次のように説明している。「ヘルスコミュニケーションは、公的な計画項目（アジェンダ）において、健康の関心事に対する情報を人びとに提供し、重要な保健課題を維持するための主要な戦略のことである。大衆に有益な保健情報を普及するための、マスメディア、マルチメディアあるいはその他の技術的イノベーションの利用は、健康の進展に重要なだけでなく、個人および集団の健康の特異な側面への気づき（アウェアネス）を増大させる」［■12］。この文章のうち最初の文は、2006年のオーストラリアのニューサウス・ウェールズ州政府保健局によるヘルスコミュニケーションの定義と全く同一のものである［■10］。このWHOの定義がなされた1996 年頃は、まさに世界の先進国でインターネット革命が浸透しつつある時期であった。そのことを受けて、ヘルスコミュニケーションは、インターパーソナルなヒューマンコミュニケーションの強調よりも、情報通信技術を活用したインターネットを介したコミュニケーションのことを想定してこの定義がなされた可能性がある。

　この時期に遡る10年前の1986年にはヘルスプロモーションのためのオタワ憲章が採択されている。オタワ憲章では、コミュニティという言葉は重要な用語として文書の中でたびたび使われている。しかしながら、興味深いことに、コミュニケーションという言葉はこの憲章の中では一度たりとも使われていない。その理由を私は推理してみたい。ここで私が提示する可能性は４つである。すなわち（１）コミュニケーションおよびその重要性は今も昔もあえて説明を必要としない言葉なので、わざわざ言及する必要がなかった。（２）ヘルスプロモーションという用語が、住民を保健行動に参入させるためのヘルスコミュニケーションそのもの、つまり同義語として捉えられていた。次に（３）オタワ憲章にみられるコミュニティ重視の発想のなかには、よもやコミュニケーションの齟齬が生じることなどは「想定外」であった。そして最後に（４）コミュニケーションを焦点化することに当時の憲章策定者はそもそも興味を持っていなかったのかということである。

　今日の感覚では、コミュニティの中で保健プログラムを実行する時に、どのようなコミュニケーション戦略を取るのかということは極めて重要なことである。そして、コミュニケーション戦略を用いる際には、さまざまな倫理的課題が生じることは、多くのプログラム実行者たちによって認識されている。コミュニケーションこそは、臨床現場での医療者—患者関係のミクロな現場からテレビを用いてパブリック・メッセージを伝達するマクロな文脈まで、あらゆるレベルにおいて重要な保健施策だと理解されている。言い換えれば、医療や保健施策はコミュニケーションの固まりなのである［■13］。情報通信技術がコミュニケーションの多様な広がりを作ったと同時に、その多様性ゆえに、相矛盾する事態にもなり兼ねない現状を鑑みると、先のオタワ憲章に、コミュニケーションという語彙が登場しなかった理由は、（３）コミュニティ重視の発想のなかには、コミュニティ内部およびコミュニティ間によもやコミュニケーションの齟齬が生じることなどありえない、つまりコミュニケーションの齟齬はまったく「想定外」であったと考えられる。

1996年のWHOのある保健計画の関係者が作成した『ヘルスプロモーション用語集』ではヘルスコミュニケーションを次のように説明している。「ヘルスコミュニケーションは、公的な計画項目（アジェンダ）において、健康の関心事に対する情報を人びとに提供し、重要な保健課題を維持するための主要な戦略のことである。大衆に有益な保健情報を普及するための、マスメディア、マルチメディアあるいはその他の技術的イノベーションの利用は、健康の進展に重要なだけでなく、個人および集団の健康の特異な側面への気づき（アウェアネス）を増大させる」［■12］。この文章のうち最初の文は、2006年のオーストラリアのニューサウス・ウェールズ州政府保健局によるヘルスコミュニケーションの定義と全く同一のものである［■10］。このWHOの定義がなされた1996年頃は、まさに世界の先進国でインターネット革命が浸透しつつある時期であった。そのことを受けて、ヘルスコミュニケーションは、インターパーソナルなヒューマンコミュニケーションの強調よりも、情報通信技術を活用したインターネットを介したコミュニケーションのことを想定してこの定義がなされた可能性がある。
この時期に遡る10年前の1986年にはヘルスプロモーションのためのオタワ憲章が採択されている。オタワ憲章では、コミュニティという言葉は重要な用語として文書の中でたびたび使われている。しかしながら、興味深いことに、コミュニケーションという言葉はこの憲章の中では一度たりとも使われていない。その理由を私は推理してみたい。ここで私が提示する可能性は４つである。すなわち（１）コミュニケーションおよびその重要性は今も昔もあえて説明を必要としない言葉なので、わざわざ言及する必要がなかった。（２）ヘルスプロモーションという用語が、住民を保健行動に参入させるためのヘルスコミュニケーションそのもの、つまり同義語として捉えられていた。次に（３）オタワ憲章にみられるコミュニティ重視の発想のなかには、よもやコミュニケーションの齟齬が生じることなどは「想定外」であった。そして最後に（４）コミュニケーションを焦点化することに当時の憲章策定者はそもそも興味を持っていなかったのかということである。
今日の感覚では、コミュニティの中で保健プログラムを実行する時に、どのようなコミュニケーション戦略を取るのかということは極めて重要なことである。そして、コミュニケーション戦略を用いる際には、さまざまな倫理的課題が生じることは、多くのプログラム実行者たちによって認識されている。コミュニケーションこそは、臨床現場での医療者—患者関係のミクロな現場からテレビを用いてパブリック・メッセージを伝達するマクロな文脈まで、あらゆるレベルにおいて重要な保健施策だと理解されている。言い換えれば、医療や保健施策はコミュニケーションの固まりなのである［■13］。情報通信技術がコミュニケーションの多様な広がりを作ったと同時に、その多様性ゆえに、相矛盾する事態にもなり兼ねない現状を鑑みると、先のオタワ憲章に、コミュニケーションという語彙が登場しなかった理由は、（３）コミュニティ重視の発想のなかには、コミュニティ内部およびコミュニティ間によもやコミュニケーションの齟齬が生じることなどありえない、つまりコミュニケーションの齟齬はまったく「想定外」であったと考えられる。

リンク

文献

『医療情報』（シリーズ生命倫理学第16巻）板井孝壱郎・村岡潔編、丸善出版（担当箇所：第12章「ヘルスコミュニケーションの生命倫理学」Pp.234-256）260pp.、2013年9月30日

引用文献

［1］池田光穂、2012「ヘルスコミュニケーションをデザインする」『Communication-Design』６巻、1-16頁［2］日本医師会第XI次生命倫理懇談会編、2010『「高度情報化社会における生命倫理」についての報告』日本医師会［3］Shannon, J. and W. Weaver, 1949, The Mathematical Theory of Communication. University of Illinois Press. ［4］ネグリ, A.とM. ハート、2005『マルチチュード』幾島幸子訳、上・下巻、日本放送出版協会［5］国立健康・栄養研究所, n.d., 「『健康食品』の安全性・有効性情報」https://hfnet.nih.go.jp/contents/sp_health.php （2013年1月28日確認）［6］Post, S.G., ed. 2004, Encyclopedia of Bioethics, Macmillan Reference. ［7］ペンス, G.、2000-2001『医療倫理』宮坂道夫・長岡成夫訳、全２巻、みすず書房［8］ジョンセン, A.R., 2009『生命倫理学の誕生』細見博志訳、勁草書房［9］池田光穂、2010『看護人類学入門』文化書房博文社、123-124頁［10］Schiavo, R., 2007, Health Communication: From Theory to Practice. Jossey-Bass, pp.8-10 ［11］日本ヘルスコミュニケーション学会, n.d., 「ヘルスコミュニケーション学とは？」http://healthcommunication.jp/hc.htm （2013年1月28日確認）［12］AMRO/PAHO, 1996, Communication, Education and Participation: A Framework and Guide to Action. WHO (AMRO/PAHO), Washington ［13］中川米造、1996『医学の不確実性』日本評論社［14］Callon, M., 2001. Actor Network Theory, International Encyclopedia of the Social & Behavioral Sciences, Neil J. Smelser, Paul B. Baltes(eds.), Elsevier., p.62 ［15］Caplan, A., 1993. What bioethics brought to the public, The Hasting Center Report vol.23, no.6, S14-15. ［16］Goffman, E., 1959, The Presentation of Self in Everyday life. Penguin. ［17］Bensing, J., 2000, Bridging the Gap: The separate worlds of Evidenced-Based Medicine and Patient-Centered Medicine. Patient Education and Counseling vol. 39, pp.1-9. ［18］日本インターネット医療協議会編、2007「e ヘルス倫理コード2.0」特定非営利活動法人日本インターネット医療協議会（JIMA）（http: //www.jima.or.jp/ehealth_code/about.html）（2013年1月28日確認）［19］Szasz, T. and Hollender, M., 1956, A contribution to the philosophy of medicine: the basic models of the doctor-patient relationship, Archives of Internal Medicine vol.97, pp.585-592. ［20］Foster, G.M. and B.G. Anderson, 1978. Medical Anthropology. Wiley. ［21］日本医師会・医療事故調査に関する検討委員会、2011『医療事故調査制度の創設に向けた基本的提言について』日本医師会（http: //dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20110713_2.pdf）［22］最高裁判所、n.d., 「医事関係訴訟事件及び地裁民事第一審通常訴訟事件の処理状況（平成7年〜平成16年）」（http: //www.courts.go.jp/saikosai/iinkai/izikankei/index.html）（2013年1月28日確認）［23］アンダーソン, B., 2007『定本・想像の共同体』白石隆・白石さや訳、書籍工房早山［24］Strauss, R., 1957, The nature and status of medical sociology, American Sociological Review vol. 22, pp.671-96.

その他の情報

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